為替の基礎

為替の基礎知識として、日本の為替相場の推移について近代史とともにご紹介しています。まずは基礎固めを行うことによって、為替の基礎力を上げておきましょう。

1985年（昭和60年）9月のプラザ合意から、急激な円高が進んでいきました。（※　ここで基礎知識ですが、プラザ合意とは、ニューヨークのプラザホテルに集まった当時の先進5ヵ国（日・米・英・独・仏のG5）の大蔵大臣・財務長官と中央銀行総裁が参加した会合で決定した外国為替市場での協調介入を行う合意のこと。）具体的な合意内容は、参加各国がドル安に向けて各国の通貨を一定の幅で切り上げること、その方法として参加各国が外国為替市場で協調介入を行うという内容でした。

こうした行動の狙いは、ドル安でアメリカの輸出競争力を高め貿易赤字を減らすこと、当時成長力を持っていた日本の輸出競争力を抑えることにありました。

プラザ合意の発表前日の円ドル為替相場は1ドル240円程度でしたが、年末の為替相場は200円を切る水準になり、1988年（昭和63年）初には120円台まで円高ドル安が進みました。こうして日本に流れ込んだ資金は、国内の証券市場や不動産市場へ投資され、日本に史上空前の資産バブルを持たらしたのです。

その後1990年にバブル崩壊を迎え、1995年（平成7年）に為替相場は1ドル＝80円を切りました。2000年（平成12年）前後は為替は比較的安定し、1ドル＝120円前後で推移ししました。

今回からはやっと為替の基礎について勉強していきます。為替相場は外国と貿易を行う際には取り決めておかなければなりません。日本が諸外国と為替を行うようになったのは江戸時代後期からと考えられます。（※　江戸時代というのは江戸幕府という中央政府があるものの、諸藩はそれぞれ独立国家として存在していました。その為、統一貨幣というものが定められていなかったので為替相場というものもなかったんじゃないでしょうか。）

日本円とアメリカドルの為替相場は古い資料では、明治初期で約1ドル＝1円だったそうです。その後、徐々に為替相場は円安傾向になり明治後期には、約1ドル＝2円となっています。昭和に入ると、戦前の昭和10年頃の為替相場（ドル円相場）は、約1ドル＝3.5円となり、太平洋戦争終結後、円安が飛躍的に進んでいきます。

アメリカ軍との交換レートによると、1945年9月の為替相場が1ドル＝15円、1947年3月の為替相場が1ドル＝50円、1948年7月の為替相場が1ドル＝270円という記録が残っているそうです。そして1949年4月に1ドル＝360円という固定相場制が取られ、この為替相場が1971年まで続くことになります。

1971年12月に開催された10カ国蔵相会議で合意されたスミソニアン協定によって、円はドルに対して16.88％切り上げられ、1ドル＝308円の固定為替相場となりました。このスミソニアン体制は長続きせず、1973年に日本を含む先進各国は相次いで変動相場制に切り替えました。