［為替の基礎用語；ファンダメンタルズ分析]
ファンダメンタルズ分析とは、国や企業などの「経済の活動状況を示す基礎的な要因」という意味がある為替の基礎用語です。例えば、ＦＸの場合だと、各国の経済状態を示す様々な指標などという為替の基礎用語です。ファンダメンタルズ分析によって、今後の株の利益がでるのかどうか、株価が適切な価格なのかなどを判断することができるのです。
ファンダメンタルズ分析を覚えると、銘柄を選んだり、売買のタイミングを図ったりするのにとても役立ちます。
ファンダメンタルズ分析は、現在為替レートが低くても、その国の経済・政治状況が良好であれば、いずれ将来的にその価値は上昇するかもという考え方なので、中長期投資を考えている人にとっては、有利な分析手法といえます。
ファンダメンタルズ分析は、チャートなどのテクニカル分析とともに二大分析といわれています。為替の基礎用語でもありますので、覚えておきましょう。

［為替の基礎用語；ＪＡＳＤＡＱ]

ＪＡＳＤＡＱとはジャスダック証券取引所の略称です。
東京都中央区日本橋茅場町一丁目（東京証券会館内）にある金融商品取引所を言います。為替の基礎用語としてもよく耳にすることが多いと思います。
1963 年に、日本証券業協会が創設した店頭登録制度が源流です。
成長・ベンチャー企業向けの市場として整備され、店頭売買有価証券市場（店頭登録市場、店頭市場）のＪＡＳＤＡＱ になりました。
2004年に、現在のような証券取引所となり、国内で唯一21世紀に新設された金融商品取引所になっています。

為替の基礎用語を覚えることで、為替の知識は増えに取引内容がよく分かるようになるようです。いきなり取引の達人になるのは難しいので、為替の基礎用語を理解することから始めていくといいようです。

［FXの基礎用語；アスク］
FXで「アスク」というと、『売値』のことで、外国為替証拠金取引をオンラインで行う場合、パソコンの画面上に表示される注文画面に、その時間での取引レートのことです。bidは「買い」、askは「売り」となります。「オファー」という基礎用語も同様の意味で使用されます。

［FXの基礎用語；ビッド］
FXの基礎用語「ビッド」とは、上記のアスクの反対で、レート提示銀行の買値のことで、顧客が売るときのレートになります。

［FXの基礎用語；オプション］
ある商品を、ある期日までにあらかじめ決めた価格で売ったり、買ったりする権利のことをオプションと云い、この権利の売買が『オプション取引』です。通貨を買う権利をコールオプション、通貨を売る権利をプットオプション、権利を行使するレートを行使価格、オプションの価格をプレミアムとそれぞれ云います。

［FXの基礎用語；マージン］
マージン（margin）とは、元々本などのページの余白、欄外の空白部分のことを意味します。そこから転じて、「利ざや」や「販売手数料」のことを意味するようになりました。しかし、FXの基礎用語として使用する場合には、証拠金（取引保証金）や担保現金のことを指すことが多いようです。

［FXの基礎用語；ポジション］
ポジションとは、日本語では「持ち高」となります。いくら外貨を「買っている」「売っている」という取引状況を表すのが、ポジションです。

（例）アメリカドルを1万ドル買っている状況を、「ポジションを持っている」というふうに呼びます。また、ＦＸでは、売りから運用をスタートすることができるので、「1万ドルを売っている状況」というものが始めから作れます。このように外貨を売っている状態のことも、やはり「ポジションを持っている」と云い、外貨を買っている状態のことを基礎用語「買いポジション」、売っている状態のことを基礎用語「売りポジション」と云います。

［FXの基礎用語；スワップ］
FXでスワップというと、取引をした2通貨の金利差を表します。基礎的な話ですが、高金利の通貨を買い、低金利の通貨を売れば差引で受取になり、逆の場合は支払いになります。

スワップ金利を得ることを目的とした運用をFXスワップ運用などといいます。

［FXの基礎用語；スプレッド］
FXの基礎用語「スプレッド」とは、売り（ビッド）と買い（アスク）の差額のことを云います。簡単に言うと業者の儲けのことで、スプレッドが大きければ大きいほど、より安く売り、より高く買うことになります。

金融商品取引法施行以前は、悪徳の為替業者が野放し状態にあった外国為替証拠金取引について、公設の「東京金融先物取引所」を設け、取引を行わせるとともに、取引所外の取引についても、業者を登録制にするなどの規制を行い顧客を保護する目的があります。他にも、金融商品ごとにばらばらだった販売や勧誘のルールも統一され、顧客の知識や経験、財産状況、投資目的に照らして不適当な勧誘をしてはならないなど、業者に厳しい投資家保護策が課せられました。

［基礎；先物取引とは？］
ちょっと基礎知識として、「先物取引」について基礎固めをしておきましょう。簡単にまとめると、『将来一定条件で受け渡しを約束する取引』のことです。受け渡しを約束した期日以前なら、都合の良い価格帯で「転売・買戻し」を自由に行い、「差金決済」することができます。もちろん商品を実際に入手する受け渡し決済も可能な取引手法です。

現在の先物価格で購入し、決済日の価格が上がっていれば差益が得られ、決済日の価格が下がっている場合には、差損が生じるという取引です。

［基礎；外国為替証拠金取引（FX）とは？］
円を売ってアメリカドルやユーロを買うなど、外国通貨を売買する取引のこと。最近では、アメリカドルやユーロ、イギリスポンド意外にも、豪ドル、南アフリカランドなど取扱通貨も幅広くなっています。そのため、外貨預金感覚で身近な通貨から取引を始めることができます。

［基礎；証拠金取引とは？］
総取引代金の数%程度の少額の証拠金を委託することによって、実際の資金よりも多額の取引を行うことができます。そのため、実際の資金力以上に為替取引することが可能なので、儲けも大きくなりますが、損失も大きいのでリスク管理には他の外貨建て金融商品よりも注意する必要があります。

［基礎；手数料はどのくらい？］
外貨預金や外貨MMFなどでは通常、ドル建てで50銭から1円の為替手数料がかかりますが、外国為替取引の手数料の多くは片道10銭程度と安くなっています。

［基礎；取引方法は？］
株式投資と同じで、成行注文や指値注文、信用取引のように買いだけでなく売りからも投資できます。最近は、電話だけでなく、外国為替はインターネットからも取引可能で、自分の好きな取引方法や時間が選べるなど使い勝手が良いことでも人気となっています。

1985年（昭和60年）9月のプラザ合意から、急激な円高が進んでいきました。（※　ここで基礎知識ですが、プラザ合意とは、ニューヨークのプラザホテルに集まった当時の先進5ヵ国（日・米・英・独・仏のG5）の大蔵大臣・財務長官と中央銀行総裁が参加した会合で決定した外国為替市場での協調介入を行う合意のこと。）具体的な合意内容は、参加各国がドル安に向けて各国の通貨を一定の幅で切り上げること、その方法として参加各国が外国為替市場で協調介入を行うという内容でした。

こうした行動の狙いは、ドル安でアメリカの輸出競争力を高め貿易赤字を減らすこと、当時成長力を持っていた日本の輸出競争力を抑えることにありました。

プラザ合意の発表前日の円ドル為替相場は1ドル240円程度でしたが、年末の為替相場は200円を切る水準になり、1988年（昭和63年）初には120円台まで円高ドル安が進みました。こうして日本に流れ込んだ資金は、国内の証券市場や不動産市場へ投資され、日本に史上空前の資産バブルを持たらしたのです。

その後1990年にバブル崩壊を迎え、1995年（平成7年）に為替相場は1ドル＝80円を切りました。2000年（平成12年）前後は為替は比較的安定し、1ドル＝120円前後で推移ししました。

日本の対ドル為替相場は、昭和48年2月の変動相場制導入以降、為替はどんどん円高が進んでいきました。スミソニアン体制の1ドル＝308円から、対ドル為替は上下を繰り返しながら円高が進み、昭和53年に為替は1ドル＝200円を切りました。

ここで基礎知識として、「円高」と「円安」について確認しておきましょう。ほんの基礎的なことですが、1ドル＝300円から、1ドル＝200円になった場合、相対的に円の価値が約1.5倍に高くなったと考えられ、「円高」になったと云います。基礎ですが、100ドル購入するのに、30,000円必要だったものが、20,000円で済むわけですから、大きな商売をやっていればやっているほど、為替変動の影響が大きいことになります。

基礎知識として、輸入業者は円の価値が高くなると、安く外国から商品を仕入れられるので為替変動は有利に働きますが、輸出業者は商品が高くなってしまうため、為替変動により売れにくくなってしまい不利に働きます。

話は戻りますが、昭和54～60年までは1ドル＝200円台で推移していきますが、1985年（昭和60年）9月の『プラザ合意』を受け、急激に円高が進んでいきます。ここにかの有名な「バブル景気」に突入するわけです。

日本円とアメリカドルの為替相場は古い資料では、明治初期で約1ドル＝1円だったそうです。その後、徐々に為替相場は円安傾向になり明治後期には、約1ドル＝2円となっています。昭和に入ると、戦前の昭和10年頃の為替相場（ドル円相場）は、約1ドル＝3.5円となり、太平洋戦争終結後、円安が飛躍的に進んでいきます。

アメリカ軍との交換レートによると、1945年9月の為替相場が1ドル＝15円、1947年3月の為替相場が1ドル＝50円、1948年7月の為替相場が1ドル＝270円という記録が残っているそうです。そして1949年4月に1ドル＝360円という固定相場制が取られ、この為替相場が1971年まで続くことになります。

1971年12月に開催された10カ国蔵相会議で合意されたスミソニアン協定によって、円はドルに対して16.88％切り上げられ、1ドル＝308円の固定為替相場となりました。このスミソニアン体制は長続きせず、1973年に日本を含む先進各国は相次いで変動相場制に切り替えました。

18世紀中頃、明治維新後、明治政府が太政官札などの新紙幣を発行する一方で、まだまだ江戸時代の貨幣も流通していたため、各種通貨の間での円滑な交換が大きな課題となっていました。そして、江戸幕府や新政府発行の数多くの貨幣が一緒に混在して流通している状況に諸外国から通貨の統一を迫られ、1871年（明治4年）に明治政府が「新貨条例」を公布し、統一単位に「円」が初めて採用されました。ここに「円」が誕生したわけです。

この「円」という単位が採用された経緯には諸説あり、（1.）港造幣局の機械を譲り受けた際、香港造幣局がもともと製造していた貿易用銀貨に「ONE DOLLAR 壱圓（いちえん）」という額面表示がされており、この「圓」がそのまま単位になった。（2.）新貨幣鋳造の際に、それまでの四角形から円形にしたので、その単位も「丸」という意味で便宜上「円」にした。（3.）大隈重信が「親指とひさし指で丸を作れば誰でもお金という意味が分かる。」と主張したことから、「円」とした。

このようにして日本円は誕生したわけですが、その歴史は150年ほどです。思ったよりも最近だということが御分かりいただけると思います。江戸時代の日本は鎖国政策を取っており、建前としては外国との貿易を禁じていたので為替相場というものは表向きには存在しませんでした。

律令政府が発行した貨幣の「皇朝銭」は、原材料の銅の不足などから改鋳の度に銭の質を落としていき、次第に字体も整わない粗末なものになっていったことから、10世紀末には律令政府の弱体化もあって鋳造は停止されました。

その後11～17世紀頃までは、主に「渡来銭」と呼ばれる中国の貨幣が使用されました。この状態は江戸時代初頭まで続いたそうです。しかし、16世紀頃の戦国時代中期には、鉄砲購入のためなど高額貨幣に対する需要の高まりを背景として、各地の大名が積極的に金銀の採掘を行い、多くの金銀貨がつくられていきました。

17世紀、徳川幕府は全国通用の貨幣制度を制定し、貨幣発行権の独占と貨幣様式の統一を図りました。「金貨」は額面金額と枚数で価値を表す「計数貨幣」、銀貨は重さにより価値を示す「秤量貨幣」、銭貨は1個1文の「計数貨幣」というようにそれぞれ別個の価値体系をもっていました。このあたりから、小判や銀貨など馴染みの深い貨幣が登場してくるというわけですね。

次回は日本のお金「円」の歴史についてみていきましょう。